あなたの会社の顧客管理システムでは、顧客名の表記は統一されていますか?
「株式会社Crena」、「㈱Crena」、「カブ)Crena」のように表記ゆれを起こしていませんか?
取引先名の表記ゆれは、データの重複登録の原因やデータ活用の障害になる可能性があります。
今回は、取引先名の表記ゆれを防止する方法を『3つ』紹介します!
それでは、さっそくいきましょう。
表記ゆれ
表記ゆれとは?
一つの意味を表す言葉に、複数の表記がされていることを “表記ゆれ” といいます。表記ゆれは、重複データを登録する原因になったり、データ集計・データ分析の障害となることがあります。
取引先名の表記ゆれを防止する方法 3選
表記のルールを作る
取引先の表記ゆれを防止する一番簡単な方法は、社内で取引先名の表記ルールを作り、ルール守ってシステムへの入力をする方法です。この方法は簡単なものの、人的ミスを完全に防ぐことは難しいです。そのため、kintoneのラベルフィールドを使って注意喚起などを行う。入力完了時にダブルチェックを行う、など人的ミスを減らす対策を考えましょう。
入力フィールドを工夫する
次の4つのフィールドを用意します。
- 法人格(ドロップダウン)
- 法人格表示(ドロップダウン)
- 取引先名_法人格なし(文字列1行)
- 取引先名(計算)
法人格をドロップダウンから選べるようにすることで、「株式会社」、「㈱」、「(株)」、「カブ)」などの表記ゆれを防止。さらに、法人格と取引先名を別の入力フィールドにし、計算フィールドで結合することで、法人格と取引先名の間に余計なスペースが入ることも防止できます。
▼ 法人格(ドロップダウン)
▼ 法人格表示(ドロップダウン)
▼ 取引先名(計算)
▼ 取引先 追加・編集画面
法人番号や適格請求書番号から法人情報を取得する
法人番号から法人情報を取得
国税庁が提供する「法人番号システム Web-API」を利用することで法人番号から法人情報を取得可能。国税庁のデータベースから法人情報を取得するため、表記ゆれを防止することができます。
法人番号検索プラグインは販売中です!購入をご希望の場合は、以下製品サイトからご購入ください。
▼ 法人情報取得 前▼ 法人情報取得 後
適格請求書発行事業者の登録番号から法人情報を取得
国税庁が提供する「適格請求書発行事業者公表システム Web-API」を利用することで適格請求書発行事業者の登録番号から法人情報を取得可能。法人番号検索プラグインと同様に国税庁のデータベースから法人情報を取得するため、表記ゆれを防止することができます。
適格請求書発行事業者登録番号検索プラグインは、弊社が提供する「PickPack」に組み込み、無償提供しております。
詳細な内容は下記ブログを参照してください。
最後に
今回は、取引先名の表記ゆれを防止する方法を『3つ』紹介しました。
「表記のルールを作る」「入力フィールドを工夫する」方法は、簡単に実践できるので是非試してみてください。
3つ目の法人番号や適格請求書登録番号から法人情報を取得するプラグインを使ってみたい、と思った方は是非お問い合わせください。
株式会社Crena(クレナ)では、中小企業様を中心に『低コスト&短納期』でのkintone導入を構築を支援しております。システムを構築する前段階である、業務の洗い出しから課題の抽出、最適な業務フローの構築からサポートいたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
kintoneアプリ開発のご依頼は株式会社Crenaへ
会社名 | 株式会社Crena(クレナ) |
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TEL | 043-388-8819 |
設立 | 2020年8月 |
代表取締役 | 平野 賢太郎 (Hirano Kentaro) |
事業内容 |
クラウドソリューション事業 システム開発事業 ビジネスソリューション事業 |
URL | https://create-new-air.com/ |